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アキレスはプラスチック加工技術をコアに、日用生活品から産業用途まで多岐にわたる製品を世界に提供しています。

企業理念として「社会との共生」=「顧客起点」を掲げ、世界に驚き・喜び・感動を提供し、人々の生活を豊かにする「グローバル ソリューション プロバイダー」を目指しています。
アキレスの強みは、シューズ事業で培ったブランド力に加え、多岐にわたる産業分野へ素材を供給する多角的な事業構造にあります。需要に応じ様々な機能を付与した中間素材・生産資材の提供は、当社の経営基盤を強固に支える柱です。 アキレスは、バランスの取れた事業戦略で、持続的な企業価値の向上を目指します。

戦後の復興期から高度経済成長、そしてサステナビリティが問われる現代へ。いつの時代も私たちは、確かな技術と豊かな感性を融合させ、社会に新たな驚きと感動を届けるべく邁進しています。
1907年
母体となる殿利織物会社を設立。
1947年
「興国化学工業株式会社」を設立。
本店:東京都中央区日本橋
工場:栃木県足利市
1948年
塩化ビニール製品の製造・販売を開始。
1957年
栃木県足利市に山辺工場(現・足利第一工場)を建設。
1957年
「ロケットシューズ」販売開始。
1957年
農業用ビニールフィルム販売開始。
1960年
アキレスボート販売開始。
1962年
東京証券取引所市場第一部に上場。
1963年
当社独自の合成皮革「カブロン」の製造に成功、販売を開始。
1965年
米国ニューヨークに現地法人アキレスK.C.I. Corp.を設立。
1969年
栃木県足利市に御厨工場(現・足利第二工場)を建設。
1969年
車輌内装材、硬質ウレタンシェル等産業資材の製造に着手。
1972年
ビニール壁紙の製造・販売を開始。
1973年
「興白有限公司」(現・ACHILLES HONG KONG CO., LIMITED)設立。
1973年
米国ワシントンに「KOHKOKU USA, INC.」(現・ACHILLES USA, INC. )を設立。
1973年
滋賀県犬上郡に関西工場(現・滋賀第二工場)を設立。
1974年
北海道美唄市に美唄工場を建設。
1975年
帯電防止フィルム「セイデンF」販売開始。
1978年
滋賀県野洲市に滋賀第一工場を設立。
1982年
「アキレス株式会社」へと社名を変更。
1989年
福岡県飯塚市に九州工場を建設。
1991年
エアーテント販売開始。
1993年
外張り断熱工法 公式販売開始。
1998年
導電性素材「ST ポリ」生産開始。
2002年
中国上海市に「阿基里斯(上海)国際貿易有限公司」を設立。
2002年
生分解性フィルム「ビオフレックスマルチ」販売開始。
2003年
「瞬足」販売開始。
2008年
台湾に「阿基里斯先進科技股份有限公司」を設立。
2008年
米国デトロイトにACHILLES USA, INC. の営業所を設立。
2008年
高性能断熱材「キューワンボード」販売開始。
2013年
「ALL DAY Walk」販売開始。
2022年
東京証券取引所プライム市場に移行。
2022年
導電性表皮材「STカブロン」車輌に採用。
1947(昭和22)年6月1日、「興国化学工業株式会社」を設立。東京都中央区日本橋に本店、栃木県足利市に工場を構え、ゴム製品の製造・販売を開始しました。
社会情勢の変化による材料費の高騰などの影響を受ける中でも、事業構造の改善に取り組み、2026年3月期業績予想は連結売上高810億円です。
シューズ事業の売上は101億円、全体の13%ほど。他の87%は生産資材・中間素材の売上となっており、複数分野に事業を展開する多角的な事業構成が特長です。
3つのコア技術を基盤に、415件の特許を保有。独自の技術開発力を強みとし、多様化するお客様のニーズに応える製品・技術の創出に取り組んでいます。
防災士やシューフィッターなど、専門資格を有する多様な人材が各分野で活躍。現場力と専門性を活かし、付加価値の高い製品・サービスの提供につなげています。
「コーナーで差をつけろ!!」というキャッチコピーのもと、2003年5月に販売を開始した「瞬足」は、シリーズ累計販売足数が8,400万足を突破しました。
このたび、ステークホ ルダーの皆様に、今後の我々の目指すべき方向性をより深くご理解いただくため、新たな中期経営計画を策定し公表いたしました。当社グループは、社員一人ひとりの好奇心、多様な能力、ユニークなアイデア、ひらめきを大切にし、様々なテクノロジーを組み合わせたソリューションで社会に貢献してまいります。世界に、驚き・喜び・感動を提供し、人々の生活を豊かにする「グローバル ソリューション プロバイダー」でありたいと考えています。
FY25~FY27をVision2030に向けた基盤確立期間と位置づけ、潜在ニーズにアプローチするソリューション力を強化し、2030 年度には、売上高1,000 億円規模、営業利益50 億円規模、ROE 7% 以上の達成を目指します。

3つの全社戦略と、事業基盤の高度化やサステナビリティ経営の推進を通じて、収益力を再構築・強化します。

今次中期経営計画の推進を通じて利益を最大化します。
資本効率は、地政学リスク等による収益力低下も踏まえて、段階的な向上を目指します。
