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普段は見えない場所に隠された断熱材には重要な役割があります。
建物の断熱とは室内側と室外側の熱移動を遮断して外気温が室内に伝わりにくくすることです。熱伝導率の低い断熱素材を隙間なく施工し気密性を保つことが「夏涼しく、冬暖かい」住宅を実現する基準となります。また、建物内外の温度差から生じる 結露 の発生も防止します。
断熱工事は施工後見えなくなるため材料や施工のコストを削られやすい箇所でもあります。 断熱が不十分だと冷暖房効率が下がるだけでなく、内部結露で建築物が傷みやすくなるなどの弊害も起こります。
地球温暖化の原因となる二酸化炭素は電気、ガスなどのエネルギー消費によって排出されます。断熱性能の高い建物は冷暖房効率がよく、エネルギー消費、二酸化炭素排出量を削減します。断熱材の製造過程においても温室効果ガスやオゾン層破壊の原因となるフロンガス、さらに人体に有害なVOC（揮発性有機化合物）の発生を抑えるよう配慮しなければなりません。
日本では、住宅を含む建築物の省エネルギー性能を高めるため、「建築物省エネ法（建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律）」に基づいて、断熱性能や設備機器の効率に関する基準が定められています。
これらは、一般的には「省エネルギー基準（省エネ基準）」と呼ばれています。
2013年（平成25年）の基準改正では、全国を8つの「地域区分」に分け、それぞれの気候に応じた断熱性能の基準が定められました。
これにより、よりきめ細かな省エネ設計が求められるようになりました。
その後も制度は段階的に見直されており、2025年4月からは、すべての新築住宅・小規模建築物にも省エネ基準への適合が義務化されました。これまで大規模建築物に限られていた適合義務が、戸建住宅などにも拡大されることになりました。
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